年間100万人！？　余命宣告されたらやっておくべきこと

「余命宣告」と聞くと、ドラマや小説の中の出来事のようで、なかなか現実として受け入れることは難しいものです。

しかし、日本国内における日本人の年間死亡者数130万2000人のうち、98万人が病院で亡くなっており、ほぼ同数の人が何らかの形で病の宣告、もしくは余命の宣告を受けていると考えられます。

54歳の若さで亡くなった俳優の今井雅之さんは会見を開き、「一時は余命3日と宣告された」と衝撃的な告白をしました。

大切な方にいつか訪れる「そのとき」に備えて、元気なうちに「備えておくべきこと」について考えてみましょう。

葬儀の生前準備は大切な方の要望をかたちにする第一歩

大切な方とのお別れに備え、考えなければいけないことは様々です。葬儀やお墓、相続や遺言、医療、介護といったカテゴリーに分けられますが、まず考えなければならないことは、葬儀です。

差し迫った状況でなければ、大切な方から葬儀の要望を聞くことができるからです。

「こぢんまりとした葬儀にしたい」「にぎやかな葬儀をしてほしい」。こうした要望を具体的に聞いておくことができれば、いざという時に「父だったらどんな葬儀を望んだだろう」と思い悩むことはありません。

葬儀について決めなければならないことは、葬儀社や葬儀のスタイルだけではありません。

訃報を連絡してほしい知人や友人、葬儀にかける費用など、決めなければならない事柄は多岐に渡ります。

そのため、生前にどれだけ葬儀の準備を整えることができたかによって、いざという時の負担は大きく変わります。

葬儀の生前準備で、残された時間を大切に過ごす

大切な人との別れに直面すると、冷静な判断力を失い、何から手を付けて良いものかわからなくなるからです。

葬儀は、決めなければならない事柄が多い上に、時間も限られていることから、「葬儀社から提案されるままに決めたものの、葬儀を終えた後から『あれでよかったのか』と振り返ることがある」という方もいらっしゃいます。

大切な方とのお別れまでの時間をただ葬儀のことばかり考えて過ごすのではなく、生前に葬儀を決めて、大切な方にしてあげたいことについて考え、かたちにすることは、非常に有意義なことではないでしょうか。

葬儀の関する調査を行うエンディングデータバンクによると、葬儀を行った家族の72%が、生前から葬儀社に相談し、葬儀の準備をしているそうです。

葬儀の生前準備を始める3つの方法とは

「生前から葬儀の相談をしてみようと思うけど、いきなり葬儀社に行っていいの？」「何から話せばいいか分からないし、いきなり相談はハードルが高い」という方はたくさんいらっしゃいます。

生前から葬儀の準備を始めるのですから、相談では葬儀のプランや葬儀の費用といった、具体的な内容に踏み込む必要はありません。

もちろん、生前相談をした葬儀社と契約をしなければならないわけでもありません。

葬儀社の相談員は経験が豊富です。「葬儀について何から考えればいいのか分からない」「葬儀について、まずはいろいろ話を聞きたい」など、葬儀にまつわる心配事や不安をそのまま打ち明ければ、問題ありません。相談員が心配事や不安を一つひとつ解消してくれます。

相談の方法は、電話やメール、相談員と会って対面で相談する3つの方法があり、緊急性や状況に応じて選べます。

「少しだけ相談したい」「会う前に1度、どんな人が対応してくれるのか知りたい」という方は、電話やメールで相談しましょう。

緊急の場合は、心配事や不安を解消できるだけでなく、葬儀社の姿勢や社員の人柄も確認できる対面での相談をお勧めします。

自宅、病院、喫茶店など、指定した場所や時間に出張して相談に対応する「出張相談」を行っている葬儀社もあるので、看病や仕事でなかなか時間が取れない方は申し込んでみてはいかがでしょうか。

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